求人広告の費用相場｜料金形態と媒体別の選び方・費用対効果を徹底解説

「求人広告を出したいが、費用の相場がわからない」「今の広告費が適正なのか判断できない」という悩みを抱える採用担当者は少なくありません。

求人広告の費用は雇用形態や料金形態によって大きく異なります。本記事では、費用相場・料金形態の仕組み・媒体選定の基準・勘定科目まで、採用担当者が実務で必要な情報を体系的に解説します。

求人広告費が適正か判断できないというお悩みは、ヨビコムにご相談ください。

求人広告の費用相場とは？雇用形態別に確認しよう

求人広告の費用は、採用する雇用形態によって大きく異なります。まずは新卒・中途・アルバイトそれぞれの相場感を把握することが、予算策定の出発点になります。

新卒採用の求人広告費用相場

新卒採用における求人広告費の年間平均は、全体で約161.7万円です。ただし、企業規模によって差が大きく、上場企業では平均606.7万円に達する一方、非上場企業では約123.7万円にとどまります。

上場企業は採用人数が多く、認知度向上を目的とした大規模な広告展開を行うため、費用が高額になりやすい傾向があります。

掲載課金型の場合、1シーズンあたりの費用相場は80〜300万円が目安です。採用人数や職種、媒体の選択によって実際の費用は変動するため、採用計画を立てた上で予算を設定することが重要です。

中途採用の求人広告費用相場

中途採用における求人広告費の年間平均は約134.6万円です。掲載課金型の場合は月あたり20〜100万円が相場となっており、採用職種や求めるスキルレベルによって費用感は大きく変わります。

採用1人あたりの求人広告費（採用単価）は、職種によって以下のような差があります。

職種	採用単価の目安
ITエンジニア	38.3万円
公共サービス	52.6万円
営業	33.7万円
企画・経営	33.9万円
管理・事務	32.3万円
医療・福祉	28.4万円
保育・教育・通訳	26.2万円

出典：株式会社マイナビ「中途採用状況調査2025年版（2024年実績）」

ITエンジニアや専門職は採用難易度が高いため、採用単価も高くなる傾向があります。自社が採用したい職種の相場を把握した上で、現実的な予算を設定しましょう。

アルバイト・パート採用の求人広告費用相場

アルバイト採用における求人広告費の年間平均は約23.5万円です。掲載課金型の場合は月あたり2〜40万円が相場で、地域や職種によって幅があります。採用1人あたりの費用は1〜10万円程度が目安です。

近年は求人検索エンジン（IndeedなどのPLUS掲載）の普及により、アルバイト採用でも低コストで広範囲にリーチできる環境が整っています。求人検索エンジン型の平均費用は約12.6万円と、従来の求人サイトより費用を抑えやすい傾向があります。

求人広告の料金形態は3種類｜費用の仕組みを理解する

求人広告の料金形態は大きく3種類に分かれます。自社の採用計画に合った料金形態を選ぶことが、費用対効果を高める上で最初の重要な判断です。

料金形態	費用が発生するタイミング	費用相場（中途）	向いている企業
掲載課金型	掲載開始時（固定）	20〜100万円/月	採用人数が多い企業
成果報酬型（採用課金）	採用決定時	50〜80万円/人	採用人数が少ない企業
クリック課金型	求人がクリックされた時	100〜300円/クリック	費用を細かくコントロールしたい企業

掲載課金型（先行投資型）のメリット・デメリット

掲載課金型は、求人広告を掲載した時点で費用が発生する料金形態です。掲載期間中は何名採用しても追加費用がかからないため、大量採用を予定している企業に向いています。

マイナビ転職・doda・エン転職・リクナビNEXTなど、大手転職サイトの多くがこの形態を採用しています。

掲載課金型の最大のメリットは、採用人数が増えても費用が変わらないため、採用が順調に進むほど1人あたりのコストが下がる点です。

一方で、応募が集まらなかった場合でも掲載料は発生するため、求人票の質や媒体の選定が成否を左右します。

成果報酬型のメリット・デメリット

成果報酬型は、採用が決定したタイミングや応募があったタイミングで費用が発生する料金形態です。掲載そのものには費用がかからないため、初期費用を抑えたい企業や採用人数が少ない企業に適しています。

成果報酬型には「採用課金型」「応募課金型」「クリック課金型」の3種類があります。採用課金型は採用が決定した場合のみ費用が発生するため、リスクを最小化できます。ただし、大量採用の場合は1人ごとに費用が積み重なるため、掲載課金型より割高になることがあります。

応募課金型では、採用要件に合わない応募者からの応募に対しても費用が発生するため、求人票で採用条件を明確に記載することが重要です。

クリック課金型（Indeedなど）のメリット・デメリット

クリック課金型は、求人広告がクリックされた時点で費用が発生する料金形態です。Indeedをはじめとする求人検索エンジンで採用されており、1クリックあたり100〜300円が相場です。

クリック単価は職種・地域・競合状況によって変動します。たとえば医療系や介護系は100〜500円、IT・エンジニア系は200〜500円程度が目安とされています。クリック単価を高く設定するほど上位表示されやすくなりますが、クリックが応募・採用につながらなければ費用だけがかさむリスクもあります。

Indeedの採用単価の平均は約5万円とされており、他の求人媒体と比較して低コストで採用できるケースも多い点が特徴です。

主要媒体別の求人広告費用比較

主要な求人広告媒体の費用相場を雇用形態別にまとめます。媒体によって対象とする求職者層や掲載できる情報量が異なるため、費用だけでなく媒体の特性も考慮して選定することが重要です。

媒体名	料金形態	費用相場	主な対象	特徴
マイナビ転職	掲載課金型・成果報酬型	20〜100万円/月	中途	20〜30代の転職者に強い
doda	掲載課金型	20〜100万円/月	中途	幅広い職種・業種に対応
エン転職	掲載課金型	20〜100万円/月	中途	詳細な求人情報掲載が可能
リクナビNEXT	掲載課金型	20〜100万円/月	中途	国内最大級の転職サイト
Indeed（有料）	クリック課金型	100〜300円/クリック	全雇用形態	全世界最大の求人検索エンジン
求人ボックス	クリック課金型	25〜1,000円/クリック	全雇用形態	クリック単価を自社で設定可能
タウンワーク	掲載課金型	2〜40万円/月	アルバイト	アルバイト採用に特化
マッハバイト	成果報酬型（採用課金）	4〜20万円/採用	アルバイト	採用成功時のみ費用発生
Wantedly	掲載課金型	月額3〜10万円	中途・副業	企業理念・カルチャー重視
ビズリーチ	成果報酬型	50〜100万円/採用	ハイクラス中途	年収600万円以上の層に強い

※費用は目安です。プランや時期によって変動します。

採用単価の算出と、媒体ごとの費用配分の見直しをお手伝いしています。

求人広告の費用対効果を高める3つのポイント

費用を投じるだけでは採用は成功しません。求人広告の費用対効果を高めるためには、以下の3つのポイントを意識することが重要です。

採用ターゲット・ペルソナを明確にする

費用対効果を高める最初のステップは、採用ターゲットを明確にすることです。ターゲットが曖昧なまま求人を出すと、要件に合わない応募者が増え、選考コストが無駄にかかります。

採用ターゲットを設定する際は、年齢・経験年数・スキル・志向性などを具体化した「採用ペルソナ」を作成することが効果的です。ペルソナが明確になると、そのターゲット層が多く登録している媒体を選定しやすくなり、広告費の無駄を減らせます。

費用対効果の計算式

採用単価 ＝ 求人広告費用合計 ÷ 採用人数

応募単価 ＝ 求人広告費用合計 ÷ 応募者数

採用単価だけでなく、応募単価・選考通過率・内定承諾率も合わせて追跡することで、どの媒体・どの求人票が効果的かを判断できます。

掲載後のデータ分析と改善を繰り返す

求人広告は掲載して終わりではありません。掲載後は以下のデータを定期的に確認し、改善を繰り返すことが費用対効果を高める鍵です。

指標	意味
クリック数・応募数	求人票の訴求力を示す基本指標
応募単価	費用効率の基本指標
書類通過率・面接通過率	ターゲットとのマッチング精度を示す指標
内定承諾率	求人票の情報と実態のギャップを示す指標

クリック数は多いが応募数が少ない場合は求人票の内容に問題がある可能性があります。応募数は多いが書類通過率が低い場合は、ターゲット設定や媒体選定の見直しが必要です。

採用コスト全体（内部コスト含む）で評価する

採用コストは求人広告費（外部コスト）だけではありません。採用担当者の人件費・面接にかかる時間・入社後の研修費用など、内部コストも含めた総採用コストで評価することが重要です。

たとえば、クリック課金型の媒体は広告費が安くても、運用に多くの工数がかかる場合は内部コストが高くなります。逆に、採用代行サービスを活用することで外部コストは増えても、内部コストが大幅に削減できるケースもあります。

求人広告費用の勘定科目と経理処理

求人広告費用の経理処理に迷う担当者も多いため、勘定科目の基本を整理します。

「広告宣伝費」と「採用教育費」の違い

求人広告費用の勘定科目は、「広告宣伝費」または「採用教育費」のどちらかを使用するのが一般的です。どちらを使用しても税務上の問題はありませんが、一度決めた勘定科目は継続して使用することが原則です。

勘定科目	特徴	向いているケース
広告宣伝費	採用活動を広告・宣伝活動の一環として捉える	採用広告費と通常の広告費を同一科目で管理したい場合
採用教育費	採用・教育に関する費用を一元管理する	採用コストを独立して把握・管理したい場合

成果報酬型（人材紹介）の場合の勘定科目

人材紹介会社への成功報酬は、「支払手数料」として計上するのが最も一般的です。人材紹介会社への支払いは外部サービスへの手数料的な性質を持つため、支払手数料が適切とされています。ただし、自社の経理方針によっては「採用教育費」として計上するケースもあります。

仕訳例

掲載課金型の求人広告費を支払った場合（広告宣伝費として計上）

（借方）広告宣伝費 300,000円 ／ （貸方）普通預金 330,000円（借方）仮払消費税  30,000円

成果報酬型（人材紹介）の費用を支払った場合（支払手数料として計上）

（借方）支払手数料 500,000円 ／ （貸方）普通預金 550,000円（借方）仮払消費税  50,000円

求人広告費は消費税の課税対象（課税仕入れ）となります。インボイス制度対応のため、適格請求書（インボイス）の受領と保管を忘れずに行いましょう。

職種や採用人数から、適した媒体の絞り込みもご相談いただけます。

媒体選定チェックリスト｜自社に合った求人広告を選ぶ5つの視点

以下のチェックリストを活用して、自社の状況に合った媒体を選定してください。

チェック項目	掲載課金型が向いている	成果報酬型が向いている	クリック課金型が向いている
採用予定人数	複数名（3名以上）	1〜2名	問わない
予算の性質	固定費として管理したい	採用できた時だけ払いたい	細かくコントロールしたい
採用期間	短期集中（1〜2ヶ月）	長期・通年採用	問わない
社内運用リソース	少なくてよい	応募管理が必要	運用ノウハウが必要
職種の採用難易度	一般職・事務職など	専門職・ハイクラス	幅広い職種

上記に加え、以下の5つの視点で媒体を評価することをおすすめします。

1. 登録者数・属性の確認：

自社が採用したいターゲット層が多く登録しているかを確認します。媒体によって20代中心・管理職層中心など、登録者の属性が異なります。

2. 掲載できる情報量：

求人票に記載できる文字数・写真数・動画の有無など、自社の魅力を十分に伝えられるかを確認します。Wantedlyは給与・福利厚生の詳細記載ができないなど、媒体ごとに制限があります。

3. 媒体担当者のサポート体制：

採用活動のアドバイスや成功事例の共有など、担当者からのサポートを受けられるかを確認します。特に初めて利用する媒体では、サポートの質が採用成功率に大きく影響します。

4. 競合他社の掲載状況：

同業他社がどの媒体に掲載しているかを確認し、競合が少ない媒体を選ぶことで目立ちやすくなります。

5. 過去の採用実績・口コミ：

同業種・同規模の企業の採用実績や口コミを参考にします。媒体の営業担当者に類似企業の事例を聞くことも有効です。

よくある誤解と注意点

求人広告の費用にまつわる誤解は、採用コストの無駄遣いや採用失敗につながりやすい落とし穴です。以下の3点を事前に把握しておきましょう。

誤解・落とし穴	正しい考え方
安い媒体＝費用対効果が高い	掲載費用が安くてもターゲット層が少ない媒体では採用単価が高くなる。「採用単価」「書類通過率」「リードタイム」で総合評価する
掲載課金型は応募がなくても費用が発生する	求人票の質と媒体選定が成否を左右する。掲載開始2週間で応募が想定を下回る場合は見直しを検討する
採用単価が低い媒体が最良とは限らない	早期離職率が高ければ再採用・教育コストが発生する。採用の「質」を示す定着率・パフォーマンスも合わせて追跡する

よくある質問（FAQ）

Q1. 求人広告の費用相場はいくらですか？

雇用形態によって異なります。新卒採用は1シーズンあたり80〜300万円、中途採用は月あたり20〜100万円（年間平均134.6万円）、アルバイト採用は月あたり2〜40万円が目安です。

採用1人あたりの費用（採用単価）は、中途採用で全職種平均約33.2万円です。

Q2. Indeedの費用はどのくらいかかりますか？

Indeedは基本的にクリック課金型で、無料掲載から始めることができます。有料掲載（スポンサー求人）のクリック単価は職種・地域によって異なりますが、100〜300円が相場です。

Indeedの採用単価の平均は約5万円とされており、他の媒体と比較して低コストで採用できるケースが多いです。

Q3. アルバイト採用の求人広告費用の相場は？

アルバイト採用の求人広告費用は、掲載課金型で月あたり2〜40万円、採用1人あたりでは1〜10万円が目安です。

近年は求人検索エンジン（Indeed PLUSなど）の活用で費用を抑えながら採用できるケースも増えています。

Q4. 求人広告費の勘定科目は何を使えばよいですか？

求人広告費用の勘定科目は「広告宣伝費」または「採用教育費」のどちらかを使用します。どちらを選んでも問題ありませんが、一度決めたら継続して同じ勘定科目を使用してください。

人材紹介会社への成功報酬は「支払手数料」として計上するのが一般的です。いずれも消費税の課税対象（課税仕入れ）となります。

Q5. 求人広告の費用対効果はどう測ればよいですか？

採用単価（求人広告費用合計÷採用人数）と応募単価（求人広告費用合計÷応募者数）を基本指標として追跡します。

加えて、書類通過率・面接通過率・内定承諾率・入社後定着率も合わせて確認することで、費用対効果を多角的に評価できます。

Q6. 費用を抑えながら採用を成功させるコツは？

採用ターゲットを明確にした上で、ターゲット層が多く登録している媒体を選ぶことが基本です。また、クリック課金型の媒体（IndeedなどのPLUS掲載）から始め、データを見ながら予算を調整する方法も有効です。

採用代行サービスを活用することで、外部コストは増えても内部コスト（採用担当者の工数）を削減できる場合もあります。

まとめ

求人広告の費用は、雇用形態・料金形態・媒体の選択によって大きく異なります。本記事の内容を以下に整理します。

確認ポイント	要点
費用相場	新卒:80〜300万/シーズン、中途:20〜100万/月、アルバイト:2〜40万/月
料金形態	掲載課金型（大量採用向け）・成果報酬型（少数採用向け）・クリック課金型（細かく管理したい場合）
媒体選定	登録者属性・掲載情報量・サポート体制・競合状況・過去実績を確認
費用対効果	採用単価・応募単価・書類通過率・定着率を総合的に評価
勘定科目	「広告宣伝費」または「採用教育費」（人材紹介は「支払手数料」）

求人広告費用の削減だけを目的とするのではなく、「適切なコストで求める人材を採用できているか」を継続的に検証することが重要です。採用活動の全体像を把握し、費用対効果の高い採用体制を構築していきましょう。

ヨビコムでは、採用計画の設計から媒体選定・運用まで一貫してご支援します。