求人媒体おすすめ23社を比較｜種類別の選び方と活用ポイントを解説

採用活動を進めるうえで「どの求人媒体を使えばよいかわからない」と悩む人事担当者は少なくありません。求人媒体には多種多様なサービスがあり、自社のターゲットや予算に合わせた選定が採用成功の鍵を握ります。本記事では、求人媒体の種類・特徴から具体的なおすすめサービスの一覧、選び方のポイントまでを体系的に解説します。読み終えた後には、自社に最適な求人媒体を自信を持って選べるようになるでしょう。

自社に合う求人媒体の選定でお悩みのご担当者様は、ヨビコムにご相談ください。

求人媒体とは？種類と費用相場の一覧

求人媒体とは、企業が求職者に向けて求人情報を発信するためのプラットフォームや手段の総称です。インターネットの普及により、紙媒体中心だった求人活動はWebへと大きく移行しており、現在では多様な形態のサービスが存在します。

主な求人媒体の種類は以下の通りです。

主な求人媒体の種類	サービスの一例
求人サイト（Web・紙媒体）への掲載	マイナビ転職・エン転職など
求人検索エンジン	Indeed・求人ボックスなど
ダイレクトリクルーティング	ビズリーチ・Wantedlyなど
ハローワーク	ー
求人フリーペーパーへの掲載	タウンワーク・DOMOなど
エージェント（人材紹介）への登録	リクルートエージェント・マイナビエージェントなど

それぞれの特徴・メリット・デメリット・費用の相場を以下で解説します。

求人サイト（Web・紙媒体）への掲載

求人サイトは、最も多くの企業が活用している求人媒体の一つです。「新卒採用」「キャリア採用」「アルバイト・パート採用」など雇用形態に応じた媒体や、「エンジニア職」「医療・介護職」など職種に特化した媒体まで、幅広い選択肢があります。

料金モデルは大きく2種類に分かれます。求人掲載時に費用が発生する「掲載課金型」と、応募や採用が決まった際に費用が発生する「成功報酬型」です。

	内容
メリット	スピーディーに求人掲載が可能。利用者が多く幅広い層にリーチできる。フォーマットが整っており求人票の作成が比較的容易
デメリット	採用者がいなくても費用が発生する場合がある。人気企業に応募が集まりやすく埋もれる可能性がある
費用の相場	掲載課金型：30～150万円/4週間/1職種（マイナビ転職の場合）。 成功報酬型：10,000円/1応募（しゅふJOBの応募課金プランの場合）

求人検索エンジン

求人検索エンジンとは、Web上に公開されているさまざまな求人情報を集約し、検索結果として表示させる仕組みです。Indeed（インディード）や求人ボックスがその代表例です。

多くのサービスで無料掲載が可能ですが、表示回数を増やして応募を獲得するためには、AIアルゴリズムを意識した運用や、クリック課金・応募課金型の有料プランの活用が一般的です。特に、最適な媒体へ自動配信する「Indeed PLUS」のような高度な連携基盤の活用には、専門的な運用知識も求められます。

	内容
メリット	無料かつ手間をかけずに掲載できる。雇用形態・職種を問わず利用可能
デメリット	上位表示のための知識が必要。定期的な情報更新が必要。クリック課金によりコストが膨らむ可能性がある
費用の相場	Indeedの場合：無料プランあり。有料プランは企業の予算に応じて設定可能（クリック課金）

ダイレクトリクルーティング

ダイレクトリクルーティングとは、スカウトメールなどを活用して企業側が直接求職者にアプローチする採用手法です。応募を待つ「待ちの採用」ではなく、企業側からアクションを起こす「攻めの採用」として、近年多くの企業が導入しています。

料金モデルはサービスによって異なり、初期費用・月額費用・スカウトメール送付にかかる費用・成功報酬などの形態があります。

	内容
メリット	自社が求める人材を採用できる可能性が高い。潜在層にもアプローチできる。直接やり取りするため選考がスムーズ
デメリット	採用担当者の工数がかかる。ターゲットをあらかじめ明確にする必要がある。優秀な人材にスカウトが集中しやすい
費用の相場	【Wantedlyの場合】月額10～25万円程度 【ビズリーチ（スタンダードプラン）の場合】90万円/6ヶ月、成功報酬：年収の15～20%

ハローワーク

ハローワーク（公共職業安定所）は、厚生労働省が運営する総合的雇用サービス機関で、全国500カ所以上に設置されています。求人掲載・求職者利用ともに無料で、Webサービス（ハローワークインターネットサービス）も提供しています。

現在はインターネット上での公開範囲が広がり、登録なしでも求人情報の詳細（企業名を含む）を閲覧できる求人が大半を占めています。若年層の利用者が少ない点も留意が必要です。

	内容
メリット	無料で求人掲載が可能。エリアに絞った採用に強い
デメリット	管轄外の求職者へのアプローチが困難。掲載できる情報が限定的。若年層の利用者が少ない
費用の相場	無料

求人フリーペーパーへの掲載

新聞の折り込みチラシやスーパー・コンビニに設置された求人フリーペーパーは、地域密着型の企業やミドルシニア層・アルバイト・パートの採用に有効な媒体です。

	内容
メリット	地域密着型の採用に強い。視認性が高く見つけてもらいやすい
デメリット	掲載できる情報が限定的。掲載期間が設けられている。紙媒体のためデータ収集が不可
費用の相場	タウンワーク（原稿作成サポートプラン）の場合：1〜1.9万円/週（エリアによって異なる）

エージェント（人材紹介）への登録

エージェント（人材紹介）は、求職者と企業の間に入り、両者をマッチングさせるサービスです。自社に合った人材を紹介してくれるため、採用担当者の手間を大幅に削減できます。

料金体系は基本的に成功報酬型で、採用した方の理論年収の35%〜40%程度程度に設定しているサービスが多いです。多数の採用を目指す場合は他の媒体と組み合わせて活用するとよいでしょう。

	内容
メリット	採用担当者の手間がかからない。自社に合った人材が見つけやすい。採用者がいなければコストがかからない場合が多い
デメリット	採用した場合のコストが高い。ターゲット人材が他媒体と比べて少ない。社内に採用ノウハウが蓄積されない
費用の相場	リクルートエージェントの場合：採用した方の理論年収の35%〜40%程度

転職者が実際に利用する求人媒体ランキング

実際に転職活動を行った求職者はどの求人媒体を利用しているのでしょうか。株式会社マイナビの調査（転職動向調査2024年版・2023年実績）によると、応募段階で利用したサービス・手法は以下の通りです。

手法	利用率
転職サイト（求人サイト）	43.1%
人材紹介会社（転職エージェント）	23.6%
ハローワーク	17.7%
ダイレクトリクルーティング（※）	11.4%
ヘッドハンティング	7.4%
紙媒体	5.4%

（※）企業からの直接スカウト（SNSやスカウト専用サイト経由）

転職者の利用が最も多いのは、引き続き「転職サイト（求人サイト）」への登録です。一方で、近年急速に伸びているのが「ダイレクトリクルーティング」です。無料で登録・閲覧ができる求人サイトを軸にしつつ、企業からの直接スカウトを待つスタイルが一般化していると考えられます。

おすすめの求人媒体一覧（ユーザー数が多い総合型）

ここからは、具体的な求人媒体をカテゴリごとにご紹介します。まずは利用者数が多く、幅広い層へのリーチが期待できる総合型の求人媒体です。

以下の5媒体はいずれも登録者数が多く、応募者を多く獲得できる可能性が高いサービスです。

※すべて2026年3月時点の情報です

リクナビNEXT

リクナビNEXTは、新規会員登録数が毎月約10万人ペースで増加し続け、累計登録者数1,300万人以上を誇る日本最大級の社会人向け転職情報サイトです。

圧倒的な母集団を背景に、募集人数や期間、ターゲット層に合わせた多彩な掲載プラン（N1〜N5、およびスモールビジネスプラン等）を選択できます。また、AIを活用した高精度なマッチング機能や、専門スタッフによる求人原稿作成サポートにより、採用決定までを強力にバックアップします。さらに、共通基盤「Indeed PLUS」への参画により、Indeed等からの流入も一括で管理できるなど、利便性がさらに向上しています。

運営会社：株式会社リクルート 会員数：約1,332万人（2025年12月時点） 求人媒体カテゴリ：掲載型求人媒体

doda（デューダ）

dodaは、プロのライターによる取材で企業の魅力を最大限に引き出す求人原稿作成に定評があります。最大の特徴は、「求人広告」「人材紹介」「ダイレクト・ソーシング（スカウト）」を一つのプラットフォームで提供している点です。

会員数は1,000万人を突破し、業界トップクラス。特に20代〜30代の若手から中堅層の登録が厚く、エンジニアや営業職などの専門職採用に強い傾向があります。また、日本最大級の「doda転職フェア」など、オンライン・オフラインを組み合わせた多角的なアプローチが可能な点も、大規模採用を検討する企業にとって大きな強みです。

運営会社：パーソルキャリア株式会社 会員数：約1,039万人（2025年12月末時点） 求人媒体カテゴリ：掲載型求人媒体・ダイレクトリクルーティング（併用型）

マイナビ転職

マイナビ転職は、新規登録者の約70%以上が35歳以下の若年層で構成されており、若手人材の採用において圧倒的な強みを持つ国内最大級の転職サイトです。会員の約70%が「3か月以内」の転職を希望しており、アクティブで意欲の高いユーザーが多いのが特徴です。

業種・職種・規模を問わず幅広い求人に対応しており、全国各地に拠点を構えるマイナビならではの「地域密着型の採用」にも強みがあります。また、約560万人以上のスカウト登録者に直接アプローチできるほか、AIを活用したマッチングや、対面・オンラインで求職者と接点を持てる「転職フェア」との連動など、攻めの採用も可能です。

運営会社：株式会社マイナビ 会員数：約921万人（2026年1月時点） 求人媒体カテゴリ：掲載型求人媒体

エン転職

特徴・強み

エン転職は、会員の約70%が35歳以下の若年層で構成されており、若手採用において業界トップクラスの強みを持っています。最大の特徴は、求職者の本音が見える「社員・元社員のクチコミ」機能が標準装備されている点です。情報の透明性を高めることで、ミスマッチの防止と入社後の定着率向上を支援しています。

求人原稿は、専門のディレクターとコピーライターが取材・作成を担当。プランによらず一律でA4サイズ4枚相当の広大な広告スペースが確保されているため、企業の魅力を余すことなく伝えられます。さらに、日本最大級の会社口コミサイト「ライトハウス」とも連動しており、Web上の露出を最大化させることが可能です。

運営会社：エン・ジャパン株式会社 会員数：約1,221万人（2025年6月時点 ※2026年2月更新データ参照） 求人媒体カテゴリ：掲載型求人媒体

type

typeは、首都圏の経験者採用に強く、特にIT・Webエンジニアや営業職の採用において国内トップクラスのシェアを誇ります。会員属性は20〜30代が約7割を占め、さらに会員の約25%（4人に1人）がエンジニア経験者という、IT人材の濃さが最大の特徴です。

業界に先駆けて導入された「AIマッチング機能」により、求職者の行動履歴を学習し、最適なターゲットへ求人情報を自動配信します。また、1回の掲載料金で「2職種まで掲載可能」というコストパフォーマンスの高さも企業から支持されています。さらに、運用リソースが不足している企業向けに、専門スタッフがスカウト送信などを代行する「ダイレクトリクルーティングプラン」も提供されています。

運営会社：株式会社キャリアデザインセンター 会員数：約434万人（2025年12月時点） 求人媒体カテゴリ：掲載型求人媒体

特化型のおすすめ求人媒体一覧

特定の職種や属性に特化した求人媒体を活用することで、ターゲット層への効率的なアプローチが可能になります。ここでは代表的な5つの特化型求人媒体をご紹介します。

※すべて2026年3月時点の情報です

ジョブメドレー（医療・介護・保育・美容）

ジョブメドレーは、医療・介護・保育・美容業界において求職者数No.1を誇る、日本最大級の専門特化型求人サイトです。医師・看護師・介護職から、保育士、美容師まで全61職種（2026年現在）の幅広いカテゴリーに対応しています。

最大の特徴は、「掲載費無料」かつ「完全成功報酬型」の低リスクな料金体系です。1名採用あたりの成果報酬額は職種や地域により異なりますが、4万円〜と業界内でも非常にリーズナブルに設定されています。また、掲載企業は毎月200通のスカウトメールを無料で送付できるため、受け身の採用だけでなく、ターゲット層へ積極的にアプローチすることも可能です。

運営会社：株式会社メドレー 会員数：約298万人（2026年1月時点） 求人媒体カテゴリ：運用型求人媒体（成功報酬型）

Re就活（第二新卒）

Re就活は、20代や第二新卒・既卒の採用に完全に特化した求人サイトです。最大の特徴は、会員の約93.3%が20代という圧倒的な若手比率にあります。ターゲットが明確なため、ミスマッチの少ない効率的な採用が可能です。

専任のカスタマーサクセス担当が、求人原稿の作成から選考フローの設計まで伴走型でサポートします。また、独自の「カジュアル面談」機能を搭載しており、選考前に相互理解を深める場を設けることで、応募のハードルを下げ、意欲の高い若手との接点を最大化できます。さらに、日本最大級の合同企業セミナー「転職博」との連動により、Webとリアルの両面からアプローチできる点も大きな強みです。

運営会社：株式会社学情 会員数：約280万人以上（2025年10月時点） 求人媒体カテゴリ：掲載型求人媒体

Green（ITエンジニア）

Greenは、IT・Web業界に特化した採用媒体として国内最大級の規模を誇ります。登録者の約60%がITエンジニアやデザイナー、Webディレクターなどの専門職種で構成されており、IT人材へのリーチ力に非常に優れています。

料金体系は「初期費用 ＋ 成功報酬（一律制）」を採用しています。成功報酬額は年収に関わらず職種別に一律（60万円・90万円・120万円）で設定されているため、高年収帯の採用ほどコストパフォーマンスが高まります。また、求人掲載期間が無期限で、毎月1,000通のスカウトを無料で送信できる点も、自社で積極的にアプローチを行う「攻めの採用」を支える大きな特徴です。

運営会社：株式会社アトラエ 会員数：約134万人（2026年3月時点） 求人媒体カテゴリ：ダイレクトリクルーティングサイト（審査制・マッチング型）

女の転職type（女性）

女の転職typeは、会員の約79%が20〜30代で構成されており、若手から中堅層の女性採用において国内最大級のシェアを誇ります。登録者の約95%以上が「正社員・契約社員」での就業を希望しており、長く安定して働きたい意欲の高い層にダイレクトにアプローチ可能です。

女性向けサイトならではの工夫として、専属ライターが「残業時間」「育休取得実績」「時短勤務」など、女性が重視するポイントを細やかに反映した原稿を作成します。また、独自の「面接候補日登録機能」や「リマインドメール機能」により、応募後の歩留まりを改善し、面接ドタキャンの防止に高い効果を発揮します。1掲載で2職種まで掲載できるコストパフォーマンスの良さも、多くの企業に選ばれている理由です。

運営会社：株式会社キャリアデザインセンター 会員数：約233万人（2026年3月時点） 求人媒体カテゴリ：掲載型求人媒体

グルメキャリー（飲食）

グルメキャリーは、飲食業界に特化した求人媒体として30年以上の実績を持ち、登録者の約90%が飲食業経験者という即戦力比率の高さが最大の特徴です。調理師、パティシエ、店長候補など、専門性の高い人材の採用に強みを持ちます。

1件の掲載料金で複数店舗・複数職種の同時掲載が可能（プランによる）なため、多店舗展開を行う企業にとって非常にコストパフォーマンスが高い設計です。また、標準オプションとしてスカウトメール機能が備わっており、ターゲットへ直接アプローチも可能です。さらに、「Indeed」や「求人ボックス」などの求人検索エンジンとのデータ連携も最適化されており、サイト外からの幅広い流入も期待できます。

運営会社：株式会社ジェイオフィス（※東日本エリア運営。エリアにより運営会社が異なります） 会員数：約21.5万人（2025年12月時点） 求人媒体カテゴリ：掲載型求人媒体

ダイレクトリクルーティングにおすすめの求人媒体一覧

求職者に直接アプローチできるダイレクトリクルーティングサービスを提供する求人媒体をご紹介します。

※すべて2026年3月時点の情報です

ビズリーチ

ビズリーチは、国内最大級のハイクラス・即戦力採用に特化したダイレクトリクルーティングサービスです。会員登録時に独自の審査を設けており、年収600万円以上の層が約6割〜7割を占めるなど、質の高いデータベースを直接検索・スカウトできるのが最大の強みです。

扱う求人は50種類以上の業種、100種類以上の職種に及び、マネジメント層から専門職まで幅広くカバーしています。専任コンサルタントによるスカウト文面の添削や、返信率向上のためのデータ分析サポートも充実しています。料金体系は、半年〜1年単位の「基本利用料（固定費）」に、採用決定時の「成功報酬（理論年収の15%）」を組み合わせたハイブリッド型を採用しており、人材紹介会社と比較して1名あたりの採用コストを抑えやすい傾向にあります。

運営会社：株式会社ビズリーチ 会員数：約281万人以上（2025年1月時点 ※2026年3月現在、300万人規模へ推移中） 求人媒体カテゴリ：ダイレクトリクルーティング（スカウト型）

ミイダス

ミイダスは「アセスメント（診断）リクルーティング」を掲げ、独自の「コンピテンシー診断」や「バイアス診断」を活用して、自社で活躍する可能性の高い人材を科学的に特定できるサービスです。

最大の特徴は、「定額制・採用単価0円」の料金体系です。契約期間中であれば、スカウト送付数は無制限。さらに、何人採用しても追加の成功報酬が発生しないため、複数名の採用を計画している企業にとって非常に高いコストパフォーマンスを発揮します。また、採用機能だけでなく、組織のコンディションを可視化する「組織サーベイ」や、自社が受給可能な助成金を自動で特定できる「助成金検索」など、HR領域を幅広くカバーする5つの機能が標準付帯している点も、他媒体にはない大きな強みです。

運営会社：ミイダス株式会社 会員数：約45万社以上（2026年3月時点） 求人媒体カテゴリ：ダイレクトリクルーティング

リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウトは、リクルートが保有する膨大な人材データベースを活用できる、国内最大級のダイレクトリクルーティングサービスです。毎月約2万人以上の新規登録者があり、ハイクラス層だけでなく、中堅層や若手ポテンシャル層まで幅広い属性をカバーしているのが特徴です。

最大のメリットは、「初期費用・掲載費用が0円」かつ「成功報酬が15%」という、非常に低リスクで高効率な料金体系にあります。一般的な人材紹介（35%〜40%）と比較して採用単価を大幅に抑えることが可能です。また、AIによるレコメンド機能や、スカウト通数・求人掲載数が無制限である点など、運用型のダイレクトリクルーティングを本格化させたい企業に最適なプラットフォームとなっています。

運営会社：株式会社リクルート 会員数：約390万人以上（2026年1月時点） 求人媒体カテゴリ：ダイレクトリクルーティング（スカウト型）

Wantedly（ウォンテッドリー）

Wantedlyは、従来の「給与」や「待遇」ではなく、企業のミッションやビジョンへの「共感」を軸にした採用を掲げる国内最大級のビジネスSNSです。登録者の約7割が20代〜30代の若手層で、エンジニアやデザイナー、セールスといった感度の高いIT・Web系人材が特に多いのが特徴です。

大きな強みは、平均約20%という業界内でも極めて高いスカウト返信率を誇る「プレミアムスカウト」機能です。また、募集記事（求人票）の掲載本数が無制限で、ブログ形式の「ストーリー」機能を通じて社風や社員の魅力をリアルタイムに発信できるため、採用広報・ブランディングのツールとしても非常に優秀です。成功報酬が発生しない定額制プランのため、採用人数が増えるほど1人あたりのコストを抑えることができます

運営会社：ウォンテッドリー株式会社 会員数：約427万人（2026年1月時点） 求人媒体カテゴリ：ビジネスSNS / ダイレクトリクルーティング

AMBI（アンビ）

AMBIは、20代〜30代前半の「若手ハイキャリア層」に特化したスカウト型転職サービスです。登録には「現在年収400万円以上」という審査基準があり、大卒人材の約45%がMARCH以上の高学歴層、平均年齢は28.2歳と、非常にポテンシャルの高い層が集まっているのが最大の特徴です。

企業側が求職者の経歴を見て「合格可能性（◎・◯・△）」を判定する独自機能があり、求職者の意欲を喚起しながら効率的にアプローチできます。スカウトの面談設定率が非常に高く、次世代リーダー候補や専門スキル保持者の採用に強みを持ちます。また、最新のビジネストレンドを反映した特集記事が多く、キャリア意識の高い層が日常的に利用するプラットフォームとなっています。

運営会社：エン・ジャパン株式会社 会員数：約165万人（2026年3月時点） 求人媒体カテゴリ：ダイレクトリクルーティング（若手ハイクラス特化）

Eight Career Design（エイトキャリアデザイン）

Eight Career Designは、国内最大級の名刺アプリ「Eight」のユーザーデータベースを活用した、他に類を見ない採用プラットフォームです。利用者の約56%がマネジメント層（管理職）であり、さらに約67%が営業・企画・コーポレートなどのビジネス職という、即戦力かつハイクラスな人材層が厚いのが最大の特徴です。

名刺情報に基づく正確なプロフィール（社名・役職・部署等）をもとに、転職サイトには登録していない「転職潜在層」へ直接アプローチできます。他社との採用競合になりにくいため、内定承諾までの平均期間が1〜2ヶ月と、効率的かつ確度の高い採用が実現可能です。料金体系は、半年〜1年単位の月額定額制（サブスクリプション型）が基本で、何人採用しても成功報酬が発生しないため、採用単価を大幅に抑えることができます。

運営会社：Sansan株式会社 会員数：約400万人以上（2026年3月時点） 求人媒体カテゴリ：ダイレクトリクルーティング（潜在層特化型）

LAPRAS SCOUT（ラプラススカウト）

LAPRAS SCOUTは、GitHub、Qiita、X（旧Twitter）などのSNSやアウトプットをAIが自動解析し、エンジニアの技術力を可視化（ポートフォリオ化）する日本最大級のエンジニア採用プラットフォームです。転職サイトに登録していない「潜在層」へも、そのスキルに基づいたピンポイントなアプローチが可能です。

2026年現在、生成AI（ChatGPT等）を活用した機能が大幅に強化されており、求人票のドラフト作成だけでなく、候補者の直近のアウトプットに基づいた「刺さるスカウト文」の自動生成も可能です。また、料金体系は「成功報酬なし」の定額制（サブスクリプション型）を採用しており、採用人数が増えるほど1人あたりのコストを低減できる点が、成長企業のエンジニア採用において高く支持されています。

運営会社：LAPRAS株式会社 アプローチ可能人数： 約120万人以上（2026年3月時点） 求人媒体カテゴリ：ダイレクトリクルーティング（エンジニア特化）

おすすめの求人検索エンジン一覧

Web上に公開されているさまざまな求人情報を集約してGoogleなどの検索エンジンに表示させる、求人検索エンジンをご紹介します。

※すべて2026年3月時点の情報です

Indeed（インディード）

Indeedは、世界60カ国以上で展開される世界No.1の求人検索エンジンです。日本国内においても月間訪問数は4,000万回を超え、圧倒的な集客力を誇ります。最大の特徴は、あらゆる求人サイトや企業の採用ページを巡回・集約して表示するため、求職者が「Indeed一つで全ての求人を探せる」点にあります。

基本の掲載は無料で、採用決定時の成功報酬も一切発生しません。より露出を高めたい場合は、「クリック課金（運用型広告）」を利用することで、予算に合わせて柔軟にリーチを拡大できます。また、最新の連携サービス「Indeed PLUS（インディードプラス）」により、Indeedに投稿するだけで「リクナビNEXT」や「タウンワーク」など、複数の連携媒体へ最適に求人を配信できる仕組みが構築され、採用効率が劇的に向上しています。

運営会社：Indeed Japan株式会社 月間訪問数： 約4,110万回（日本国内のみ） 求人媒体カテゴリ：求人検索エンジン

求人ボックス

求人ボックスは、価格.comや食べログを運営するカカクコムグループが展開する日本発の求人検索エンジンです。月間訪問者数は1,000万人を突破し、Indeedと並ぶ国内最大級の集客力を誇ります。

最大の特徴は、「初期費用・掲載費用・採用成功報酬」がすべて0円で利用できる「採用ボード（直接投稿機能）」です。フォーマットに沿って入力するだけで最短当日から掲載でき、急ぎの募集にも対応可能です。また、正社員からアルバイト、派遣、業務委託まであらゆる雇用形態を網羅しており、検索画面の視認性が高く、日本人に馴染みやすいデザインも応募を後押ししています。より露出を高めたい場合は、1クリック数十円〜の低予算で始められる有料広告（クリック課金型）も用意されています。

運営会社：株式会社カカクコム 月間訪問者数： 約1,000万人（2026年3月時点） 求人媒体カテゴリ：求人検索エンジン

Googleしごと検索（Google for Jobs）

Googleしごと検索は、Googleで「地域名 ＋ 職種 ＋ 求人」と検索した際に、検索結果の最上部（広告枠の直下）に専用の求人枠が表示される機能です。掲載費用・クリック費用・成功報酬はすべて無料であり、圧倒的なユーザー数を誇るGoogle検索から直接応募を獲得できるのが最大の強みです。

最大の特徴は、求職者の「位置情報」に基づいた最適化です。近隣の求人が優先的に表示されるため、地域密着型の採用に非常に強い効果を発揮します。また、企業のレビュー（クチコミ）やロゴ、詳細な給与体系なども一目で確認できるUIになっており、ユーザーの利便性が極めて高いのが特徴です。2026年現在は、生成AIによる検索体験の向上により、求職者の細かな意図（「残業が少ない」「リモート可」など）に基づいたマッチング精度がさらに高まっています。

運営会社：Google LLC 利用者数： Google検索利用者全体（国内検索シェア約70〜80%） 求人媒体カテゴリ：求人検索エンジン（検索結果統合型）

アルバイト・パート採用におすすめの求人媒体一覧

アルバイト・パートの採用に強い求人媒体を3つご紹介します。

※すべて2026年3月時点の情報です

マイナビバイト

マイナビバイトは、10代〜20代の学生やフリーター層から絶大な支持を得ている、国内最大級のアルバイト求人サイトです。最大の特徴は、「LINEバイト」への無料同時掲載。月間ユーザー数9,600万人を超えるLINEのプラットフォーム上で求人が露出するため、若年層へのリーチ力は業界トップクラスです。

採用計画の立案から、プロのライターによる原稿作成、掲載後の効果測定まで、手厚い運用サポートを受けられるのが強みです。Webや専用アプリだけでなく、地域特性に合わせてポスティングや新聞折込との連動も可能。2026年現在は、「職場紹介動画」の掲載機能が標準化されており、文字だけでは伝わらない職場の雰囲気を視覚的に伝え、ミスマッチのない効率的な採用を実現しています。

運営会社： 株式会社マイナビ 会員数： 非公表（アプリ累計ダウンロード数 数千万規模） 求人媒体カテゴリ： 掲載型求人媒体（アルバイト・パート特化）

バイトル

バイトルは、日本最大級のアルバイト・パート求人サイトです。最大の特徴は、文字だけでは伝わらない職場の雰囲気を伝える「動画掲載機能」や、実際の仕事を体験・見学できる「しごと体験・職場見学」機能です。これにより、求職者の不安を解消し、入社後のミスマッチを大幅に軽減できます。

データに基づいた集客力も強力で、掲載開始から1週間以内に約81%の企業が応募を獲得しています。また、2026年現在は生成AIを活用した対話型仕事探しサービス「dip AI」との連動が進んでおり、求職者の細かな希望に合わせた最適なマッチングが可能になっています。原稿作成から掲載後のフォローまで、専任担当者による手厚いサポートが受けられるため、初めて採用活動を行う企業でも安心して利用できます。

運営会社：ディップ株式会社 利用者数： 月間訪問数 約2,500万以上（2026年1月時点） 求人媒体カテゴリ： 掲載型求人媒体（アルバイト・パート特化）

タウンワーク

タウンワークは、日本最大級の認知度を誇る地域密着型の求人媒体です。最大の特徴は、「Webサイト・アプリ」と「フリーペーパー（紙）」の両方に同時掲載できる点です。Webで検索する若年層から、地元のフリーペーパーを手に取る主婦（夫）・シニア層まで、幅広いターゲットにアプローチ可能です。

2026年現在は、リクルートの新プラットフォーム「Indeed PLUS（インディードプラス）」と連携しており、タウンワークに掲載するだけで「Indeed」や「求人ボックス」などの複数の求人検索エンジンへ自動的に最適配信される仕組みになっています。また、自身で投稿・管理する低コストな「オンラインプラン」から、プロの原稿作成サポートを受けられる「代理店プラン」まで、予算や工数に合わせた柔軟な運用が可能です。

運営会社： 株式会社リクルート 利用者数： 月間訪問数 約1,400万回（Web）＋ フリーペーパー発行 求人媒体カテゴリ： 掲載型求人媒体（地域密着型・アルバイト中心）

媒体選びは、採りたい人材像と予算配分を先に決めると絞り込みやすくなります。

自社に合った求人媒体の選び方

さまざまな求人媒体をご紹介しましたが、どのように選べばよいのでしょうか。自社のターゲットを効率よく獲得するための3つの選定ポイントを解説します。

ターゲット層に強みのある媒体を選ぶ

まず最も重要なのは、自社が求めるターゲット層に強みのある求人媒体を選ぶことです。利用者数が多い媒体やコストが低い媒体であっても、ターゲット層の登録が少なければ求める人材からの応募も減ってしまいます。

たとえば、20代の第二新卒を採用したい場合はRe就活、ITエンジニアを採用したい場合はGreenやLAPRAS SCOUTが適しています。ターゲットに強みのある媒体を選ぶことが、トータルコストを抑えた効率的な採用につながります。

現在の採用課題を解決できる媒体を選ぶ

採用課題によって活用すべき媒体は異なります。以下の表を参考に、自社の課題に合った媒体を選びましょう。

採用課題	活用できる媒体の一例
応募数が少ない	登録者の多い媒体・露出度が高い媒体 （リクナビNEXT・Indeedなど）
ターゲットからの応募が少ない	スカウトメール機能のある媒体・成功報酬型の媒体 （ビズリーチ・ミイダスなど）
入社後のミスマッチが発生しやすい	自社をしっかりアピールできる媒体 （Wantedly・エン転職など）
採用コストを抑えたい	無料掲載が可能な媒体 （Indeed・engage・ハローワークなど）

課題解決のためにどのように採用媒体を活用していくか、求人媒体の担当者に相談してみることも有効です。

機能の充実度を確認する

求人媒体によって、ターゲットだけに掲載が表示される機能、AIが自動でスカウトメールを生成する機能、日程調整を自動化する機能など、さまざまな付加機能があります。機能が充実した求人媒体を選ぶことで、採用担当者の工数削減につながるでしょう。

求人媒体を活用して採用を成功させる4つのポイント

求人媒体を選んだ後、実際に採用を成功させるための実践的なポイントを4つご紹介します。

1.採用基準・ターゲットを明確にする

求人媒体を活用する前に、採用基準やターゲットを明確にしておくことが不可欠です。雇用形態や職種によってさまざまな求人媒体があるため、ターゲットを明確にすることで自社に最適な媒体を選べるようになります。

採用ペルソナを作成し、「どんな経験・スキルを持つ人材が欲しいか」「どんな価値観・志向性の人材が自社に合うか」を具体化しておくと、求人票の訴求力も高まります。

2.採用にかけられるコストを把握する

求人媒体によって、掲載時に費用が発生するもの・応募時に発生するもの・採用時に発生するものなど、料金体系は大きく異なります。採用人数や依頼範囲によっても費用が変わるため、事前に採用予算を明確にしておくことで費用対効果の高い媒体選びができます。

複数の媒体を並行して利用する場合は、媒体ごとの費用対効果を定期的に検証し、予算配分を最適化することが重要です。

3.求人媒体に登録しているユーザーを調査する

求人媒体ごとに、職種・性別・年代などのユーザー属性が大きく異なります。たとえばマイナビ転職やビズリーチは幅広い属性が登録していますが、年代や業種に偏りがある可能性もあります。

自社が求める人材を効率よく獲得するために、事前に求人媒体ごとのユーザー属性をしっかり調査することが大切です。各媒体の公式サイトや営業担当者への問い合わせを通じて、最新の登録者データを確認しましょう。

4.自社メディアでも積極的に発信する

求人媒体を利用するだけでなく、自社のWebサイトやSNSでも積極的に求人情報を発信することをおすすめします。求人媒体によっては掲載できる文字数や項目に限りがあり、自社の魅力を十分に伝えられない場合があります。

求人媒体で認知してもらい、自社メディアで求める人物像・実際の業務内容・職場環境などを詳しく伝えることで、求職者が働くイメージを持ちやすくなり、応募数の増加や入社後のミスマッチ防止にもつながります。

求人原稿の改善や応募導線の設計についても、具体的にご相談いただけます。

【支援事例】ハローワークで応募が来なかった電気工事会社の改善

株式会社菅原電工では、専任の採用担当を置かず、取締役や現場の管理職が兼務で採用を担当していました。ハローワークに継続して求人を出していたものの、掲載していれば応募が来ると考えていた結果、ほとんど反応がない状態が続いていたといいます。

問題は媒体そのものではなく、求人媒体の選び方、原稿の作り方、応募導線の設計が手探りだった点にあります。「何が悪いのか」「どこを直せばよいのか」が社内で分からない状態では、掲載を続けても改善が積み上がりません。

同社は外部の支援を入れて採用の仕組み自体を組み直し、応募数と採用数の増加につながりました。求人媒体を選ぶ際は、掲載先の比較と同じくらい原稿と応募導線を運用で改善できる体制があるかを確認してください。

出典：株式会社菅原電工様 導入事例（Digital&）

FAQ（よくある質問）

Q1. 求人媒体と求人サイトの違いは何ですか？

A1.求人媒体は求人情報を発信するための手段・プラットフォーム全般を指す広い概念で、求人サイト・ダイレクトリクルーティング・ハローワーク・エージェントなどをすべて含みます。

求人サイトはその中の一形態で、Web上に求人情報を掲載するサービスを指します。

Q2. 中小企業でも求人媒体を利用できますか？

A2.はい、中小企業でも利用できる求人媒体は多数あります。

Indeed・求人ボックス・engageなど無料で掲載できるサービスや、ハローワークを活用することで採用コストを抑えながら採用活動を進められます。また、ミイダスのように定額制でコストが読みやすいサービスも中小企業に適しています。

Q3. 複数の求人媒体を同時に利用してもよいですか？

A3.複数の媒体を同時に利用することは一般的であり、むしろ推奨されます。

ただし、掲載内容の管理や応募者対応の工数が増えるため、自社のリソースに合わせて媒体数を調整することが重要です。まずは1〜2媒体から始め、効果を見ながら拡大していくアプローチが現実的です。

Q4. 求人媒体の効果が出ない場合はどうすればよいですか？

A4.まず求人票の内容を見直すことをおすすめします。

給与・待遇・仕事内容の訴求が不十分な場合や、ターゲット層に合っていない媒体を選んでいる場合が多いです。また、掲載プランのアップグレードや、スカウト機能の活用も効果的です。それでも改善しない場合は、媒体自体の変更や複数媒体の組み合わせを検討しましょう。

Q5. ダイレクトリクルーティングと求人サイト掲載はどちらが効果的ですか？

A5.一概にどちらが優れているとは言えません。

求人サイト掲載は多くの求職者に広くリーチできる一方、ダイレクトリクルーティングは特定のターゲットに絞ったアプローチが可能です。採用したい人材の特性や採用課題に応じて使い分けるか、両方を組み合わせることが最も効果的です。

Q6. 無料で使える求人媒体はありますか？

A6.はい、Indeed・求人ボックス・Googleしごと検索・ハローワーク・engageなど、無料で利用できる求人媒体は複数あります。

ただし、無料プランでは掲載順位や表示回数に制限がある場合が多いため、有料プランとの組み合わせを検討することも重要です。

まとめ

本記事では、求人媒体の種類から具体的なおすすめサービス、選び方のポイントまでを解説しました。

求人媒体を選ぶ際の重要なポイントを改めて整理すると、以下の通りです。

• ターゲット層に強みのある媒体を選ぶ：会員属性が自社のターゲットと合致しているかを確認する
• 採用課題に合った媒体を選ぶ：応募数不足・ミスマッチ・コスト削減など課題に応じて使い分ける
• 複数媒体の組み合わせを検討する：総合型と特化型、掲載型とダイレクトリクルーティングを組み合わせることで採用の幅が広がる
• 自社メディアとの連携を忘れない：求人媒体だけでなく、自社サイトやSNSでの情報発信も並行して行う

求人媒体以外にも、SNS採用・リファラル採用（縁故採用）・採用ブランディングなど、さまざまな採用手法があります。予算・求める人物像・採用タイムラインに応じて最適な手法を組み合わせることが、採用成功への近道です。

媒体の選定から求人原稿の改善、応募者対応までヨビコムが伴走してご支援します。