スタートアップのフェーズとは？各段階の定義・課題・資金調達を解説

スタートアップのフェーズという言葉は聞くものの、各段階が何を指すのか整理できていない方も多いのではないでしょうか。本記事では、シードからレイターまでの各フェーズを、定義・課題・資金調達の観点でわかりやすく整理します。自社の現在地と次の打ち手を把握するための地図として活用してください。

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スタートアップのフェーズとは？意味と全体像を解説

スタートアップのフェーズとは、起業前後から上場やM&Aに至るまでの成長段階を指す言葉です。事業の状態や規模に応じて呼び名が変わり、それぞれの段階で目標や課題、必要な資金調達の手段が異なります。まずは言葉の定義と全体像から整理していきます。

スタートアップの「フェーズ」の定義

スタートアップのフェーズとは、企業のライフサイクルにおける成長の段階を表す概念です。売上や設立年数、従業員数などによる明確な法的定義はなく、主にプロダクトや事業の状態によって区分されるのが一般的です。そのため、記事や投資家によって呼び方や区切り方に幅がある点が、混乱を生みやすいポイントといえます。

それでも自社のフェーズを把握する意味は大きいと考えられます。たとえば、まだ事業が離陸していないアーリー期に、急拡大を狙うミドル期と同じ戦略を取っても噛み合いにくくなります。現在地を客観的に捉えることが、次の打ち手を的確に選ぶ土台になります。

本記事では、日本のスタートアップシーンで広く使われる区分に沿って、プレシード・シード・アーリー・ミドル（グロース）・レイターの5段階を軸に解説します。段階が進むほど、検証すべき仮説が「アイデア」から「事業モデル」「組織」へと移り変わっていく流れを意識すると理解しやすくなります。

「フェーズ」「ステージ」「資金調達ラウンド」の違い

スタートアップの成長を語るとき、「フェーズ」「ステージ」「ラウンド」という似た言葉が混在します。この3つの関係を整理しておくと、記事ごとの表現の違いに惑わされにくくなります。

• フェーズ／ステージ：事業やプロダクトの成長段階そのものを指す言葉です。両者はほぼ同義で使われる傾向があります。
• 資金調達ラウンド：シリーズA・Bなど、資金を調達する「回（ラウンド）」を指す言葉です。成長フェーズと密接に連動しますが、あくまで資金調達側の区分です。

「フェーズ＝事業の成長段階」「ラウンド＝その段階で行う資金調達の区切り」と捉えると、両者の対応関係が見えやすくなります。たとえば「アーリー期にシリーズAで調達する」といった形で、フェーズとラウンドはセットで語られることが多くなっています。

注意したいのは、両者が常にきれいに一致するとは限らない点です。事業の状態は同じアーリー期でも、資金の必要性やタイミング次第でシリーズAを複数回に分ける企業もあれば、あえて外部調達を行わない企業もあります。そのため、フェーズとラウンドは連動するものの、あくまで別の軸として捉えておくと、他社との比較や自社の状況説明がしやすくなると考えられます。

スタートアップのフェーズは何段階に分かれる？

フェーズの数え方は情報源によって異なります。プレシードやEXITを含めて6段階とする分類もあれば、シード・アーリー・ミドル・レイターの4段階でシンプルに示す分類もあります。段階の数そのものより、各段階で何を達成すべきかを理解することが重要だと考えられます。

ここでは代表的な呼び方の対応関係を整理します。呼称が違っても、指している成長の実態はおおむね共通しています。

本記事の区分	この段階の状態	別の呼び方の例
プレシード期	アイデアの検証段階	シード期に含める場合あり
シード期	事業の種をまく段階（MVP開発）	創業期
アーリー期	PMF達成と事業の離陸	アーリーステージ
ミドル期	事業拡大・スケール	グロース期・ミドルステージ
レイター期	安定成長とEXIT準備	レーター期・レイターステージ

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スタートアップの各フェーズを定義・課題・資金調達で解説

ここからは、5つのフェーズを一つずつ掘り下げます。各段階で「達成すべき目標」「直面しやすい課題」「主な資金調達の手段」を押さえると、自社や関心のある企業の現在地を捉えやすくなります。

プレシード期：アイデアを検証する最初の段階

プレシード期は、事業アイデアが生まれ、初期の検証を行う最初の段階です。この時期の目標は、「解決したい課題が本当に存在するのか」「そのニーズにどれだけの広がりがあるのか」を確かめることにあります。プロダクトを作り込む前に、市場調査や顧客ヒアリングを通じて仮説を磨くことが中心的な活動になります。

この段階では、プロダクトも実績もないため、投資家や取引先からの信用を得にくいという課題があります。従業員数は数名程度にとどまり、資金も自己資金や身近な支援に頼るケースが多く見られます。

具体的には、想定顧客への数十件のインタビューや、簡単な事業計画の作成、競合分析などが典型的な取り組みです。ここで課題の存在を確認できないまま先へ進むと、後のフェーズで方向転換を迫られる可能性が高まります。まずは「誰の、どんな困りごとを解決するのか」を言語化することが、次のシード期への足がかりになります。ノートやスライド1枚で仮説を書き出し、身近な当事者に見てもらうだけでも、思い込みとのズレに気づけるケースは多いといえるでしょう。

シード期：事業の種をまく段階

シード期は、検証したアイデアを具体的なプロダクトの形にしていく段階です。「種（シード）」という言葉のとおり、事業の芽を出すための土台づくりを行います。この時期の中心的な活動は、MVP（実用最小限の製品）を素早く開発し、実際のユーザーに使ってもらって反応を確かめることです。

最初から完璧なプロダクトを目指す必要はないと考えられます。むしろ、小さく作って早く試し、フィードバックをもとに改善を重ねる姿勢が求められます。この段階で得られる顧客の生の声が、その後の事業の方向性を大きく左右します。

資金調達では、エンジェル投資家やシード特化型のベンチャーキャピタル（VC）からの調達、補助金・助成金の活用などが選択肢になります。課題として多いのは、ビジョンに共感する初期メンバーが揃わないことです。シード期に集まったメンバーが、後の事業拡大で中核を担うケースは少なくありません。事業内容や創業者の価値観に共感する人材を集めることが、この段階の重要なテーマになります。

アーリー期：PMF達成と事業の離陸を目指す段階

アーリー期は、開発したプロダクトを市場に投入し、事業として離陸できるかを見極める段階です。この時期の最大の目標は、PMF（プロダクトマーケットフィット）の達成、つまり適切な市場に受け入れられている状態をつくることだといわれています。PMFに近づくと、プロダクトは自然と売れ始め、成長が加速しやすくなります。

PMFの度合いを測る指標として、CAC（顧客獲得単価）とLTV（顧客生涯価値）のバランス、リテンションレート（顧客維持率）、NPS（顧客推奨度）などが用いられます。これらのデータを追いながら、プロダクト改善とマーケティングを高速で繰り返すことが、アーリー期の主な活動です。

資金調達では、本格的なVCからのシリーズA調達が視野に入ってきます。一方で、採用が本格化することで「チームの一体感の醸成」や「情報管理」といった新たな課題も生まれます。5名、10名と組織が大きくなる過程で、創業メンバーだけで回していた頃のやり方が通用しなくなる場面が増えていきます。仕組み化の第一歩を踏み出す時期ともいえるでしょう。

ミドル（グロース）期：事業を拡大・スケールさせる段階

ミドル期は、PMFを達成して土台が固まった事業を、一気に拡大（スケール）させる段階です。グロース期と呼ばれることもあります。目標は、市場シェアの獲得と収益基盤の安定化を同時に進めることにあります。

この段階では、大規模なマーケティングや営業活動に資金を投下し、一気に顧客獲得を狙う動きが一般的です。あわせて、各領域の専門人材を採用し、組織を機能ごとに整えていきます。売上が伸びる一方で投資もかさむため、黒字化への道筋を投資家に示すことが求められます。

ミドル期で多くの企業が直面するのが「組織の壁」です。「30人の壁」「50人の壁」と呼ばれるように、人数が増えるにつれてコミュニケーションが希薄になり、意思決定が遅くなる傾向があります。これを乗り越えるには、ミドルマネジメントの育成と、情報共有の仕組み化が欠かせません。資金調達はシリーズB・Cが中心となり、事業会社のコーポレートベンチャーキャピタル（CVC）が加わるケースも増えていきます。

レイター期：安定成長とEXITを見据える段階

レイター期は、事業が成熟し、市場での地位が確立された段階です。レーター期とも表記されます。経営が安定し、社会的な信用も高まる一方で、次の成長機会をどう生み出すかという新たなテーマに向き合うことになります。この時期の大きな目標の一つが、創業者や投資家が投資回収を実現するEXIT（イグジット）の準備と実行です。

EXITの主な手段は、IPO（新規株式公開）とM&A（合併・買収）の2つです。IPOは証券取引所へ株式を上場する方法で、社会的信用が大きく高まる一方、上場後は継続的な説明責任が求められます。M&Aは他社への売却により、より大きな経営資源を活用して事業を伸ばす選択肢です。

近年は、IPOとM&Aの両方を並行して検討する「デュアルトラック」という進め方も見られます。資金調達ではシリーズD以降の大型調達や、上場に向けた準備が中心になります。この段階では新規事業開発や海外展開など、次の成長の種をまく動きも活発になり、EXITが終わりではなく新たなスタートになるケースも少なくありません。

スタートアップのフェーズと資金調達（シリーズ）の関係

各成長フェーズは、資金調達のラウンドと密接に連動しています。投資家は企業のフェーズを見て投資判断や金額を決めるため、フェーズとシリーズの対応関係を理解しておくと、自社が次に目指すべき調達の姿が見えやすくなります。ここでは資金調達フェーズ（ラウンド）を軸に整理します。

エンジェル・シードラウンドの資金調達

創業前後のアイデア段階では、エンジェル投資家からの調達が中心になります。エンジェル投資家とは、個人として創業初期の企業に出資する投資家のことです。この段階では事業実績よりも、アイデアの質や創業チームの実現可能性が重視される傾向があります。

シードラウンドでは、シード特化型のVCや、シリーズAの前段階として行う「プレシリーズA」での調達も選択肢になります。調達額は数百万円から1億円程度が目安とされますが、事業内容や市況によって幅が大きい点には注意が必要です。補助金や助成金、日本政策金融公庫からの融資を組み合わせる企業も多く見られます。この時期は、限られた資金をどう使い、どこまで仮説を検証できるかが問われる段階といえます。たとえば、調達した数千万円を人件費とプロダクト開発に集中させ、次のシリーズAに向けて示せる実績（利用者数や継続率など）を積み上げていく、といった資金の使い方が典型的です。何にいくら使うかの優先順位づけが、その後の調達のしやすさにも影響すると考えられます。

シリーズA・B・Cとは？フェーズとの対応関係

シリーズA・B・Cとは、事業が軌道に乗り始めた後、VCなどの機関投資家から受ける本格的な資金調達を指します。アルファベットがA→B→Cと進むほど、企業のフェーズが進み事業が拡大していることを示します。それぞれが対応する成長フェーズと、あわせて理解しておきましょう。

資金調達ラウンド	対応する成長フェーズ	主な出し手	位置づけ
エンジェル・シード	プレシード〜シード	エンジェル投資家・シードVC	アイデアやチームを評価した少額調達
シリーズA	アーリー	ベンチャーキャピタル（VC）	PMFを踏まえた本格的な最初の調達
シリーズB・C	ミドル（グロース）	VC・事業会社（CVC）	スケールを狙う大型調達
シリーズD以降	レイター	VC・機関投資家など	EXITを見据えた最終段階の調達

ここで示した調達額やラウンドの区分は、あくまで一般的な目安です。実際には、資金調達の環境そのものが年々変化しています。Speedaの調査によると、2025年の国内スタートアップの資金調達総額は7,613億円（デットを除く）と前年からほぼ横ばいでした。

一方で、1社あたりの調達額の中央値は前年の7,760万円から6,240万円へ低下しており、総額は保たれつつも、資金が一部の企業に集中し「小粒化」が進む傾向が示されています。

出典：Speeda「2025年国内スタートアップ資金調達動向『Japan Startup Finance 2025』速報」

投資家の選別姿勢が強まる局面では、フェーズごとに求められる実績のハードルも上がりやすいと考えられます。

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スタートアップのフェーズを見極めるチェックリストと成長の壁

ここまでの内容を踏まえ、自社が今どのフェーズにいるのかを判断するための視点と、フェーズ移行時に陥りやすい「壁」を整理します。フェーズは連続的に移り変わるため、境界は曖昧になりがちですが、いくつかの問いに答えることで現在地を掴みやすくなります。

自社のフェーズを判断するチェックリスト

次の問いに沿って確認すると、自社がどのフェーズに近いかを見極める手がかりになります。複数のフェーズにまたがる場合は、より手前のフェーズの課題が残っていないかを優先して確認することをおすすめします。

• 解決したい課題の存在を、顧客への調査で確認できているか（できていなければプレシード期の可能性）
• ユーザーが使えるMVPやプロダクトが形になっているか（これからならシード期）
• 継続的に使われ、売れる兆し（PMF）が見え始めているか（検証中ならアーリー期）
• 売上が急拡大し、組織の拡大に伴う課題が出ているか（該当すればミドル期）
• 経営が安定し、IPOやM&Aを具体的に検討しているか（該当すればレイター期）

この診断はあくまで目安であり、事業内容によって当てはまり方は変わります。たとえば研究開発型のスタートアップでは、プロダクト化までの期間が長く、フェーズの進み方が一般的なSaaS企業とは異なる傾向があります。自社の事業特性に照らして柔軟に判断することが大切です。

フェーズ移行で陥りやすい「成長の壁」

フェーズが進むたびに、企業は新たな壁に直面します。壁の正体を事前に知っておくことが、移行をスムーズにする備えになります。代表的な壁を段階別に整理します。

• 信用の壁（シード期前後）：実績がないため、顧客からも投資家からも信頼を得にくい段階です。小さな成功事例の積み重ねが突破口になりやすいと考えられます。
• PMFの壁（アーリー期）：作ったものが市場に受け入れられない「死の谷」と呼ばれる局面です。顧客の声をもとにした高速な改善が鍵になります。
• 組織の壁（ミドル期）：人数が増えて意思疎通が難しくなる「30人・50人の壁」です。権限委譲と仕組み化が求められます。

これらの壁は、どの企業も程度の差こそあれ通る道だといわれています。壁にぶつかること自体は成長の証でもあります。自社が次にどの壁に直面しそうかを見通しておくと、必要な人材採用や体制づくりを前もって準備しやすくなります。

スタートアップの成長を後押しする社会的な動き

個々の企業のフェーズだけでなく、スタートアップを取り巻く環境そのものも変化しています。国の政策やエコシステムの広がりを知っておくと、資金調達や事業拡大の追い風を捉えやすくなります。

政府は2022年を「スタートアップ創出元年」と位置づけ、「スタートアップ育成5か年計画」を進めています。この計画では、スタートアップへの投資額を約8,000億円規模から2027年度に10兆円規模へ、10倍を超える水準へ引き上げることを目標に掲げています。さらに将来的には、ユニコーン（企業価値10億ドル超の未上場企業）を100社、スタートアップを10万社創出する方針が示されています。

出典：内閣官房「スタートアップ育成５か年計画」

ストックオプション税制の見直しや、大企業とのオープンイノベーションの促進など、各フェーズの企業を支える施策も広がっています。こうした環境変化を踏まえると、自社のフェーズに合った支援制度や資金調達手段を選ぶ視点が、これまで以上に重要になっていくと考えられます。

スタートアップのフェーズに関するよくある質問

最後に、スタートアップのフェーズについて検索されることの多い質問に回答します。用語の細かな違いや判断のコツを整理しておきましょう。

Q1. スタートアップの「事業フェーズ」とは何を指しますか？

事業フェーズとは、事業がどの成長段階にあるかを表す言葉で、本記事で解説してきた成長フェーズとほぼ同じ意味で使われます。「事業フェーズ＝事業の成長段階」と捉えて問題ありません。シード・アーリー・ミドル・レイターといった区分で語られるのが一般的です。文脈によっては、資金調達のラウンドと合わせて語られることもあります。

Q2. 「フェーズ」と「シリーズ」は何が違いますか？

フェーズは事業の成長段階そのものを指すのに対し、シリーズ（シリーズA・Bなど）は資金調達の回を指す言葉です。両者は連動しますが、フェーズが「事業の状態」、シリーズが「調達の区切り」という違いがあります。たとえばアーリー期にシリーズAで調達する、といった形でセットで使われます。

Q3. シード期とアーリー期の違いは何ですか？

シード期はMVPを開発し、事業の種をまく段階です。一方アーリー期は、そのプロダクトを市場に投入し、PMF（市場に受け入れられている状態）の達成を目指す段階を指します。「作る」のがシード期、「売れる状態をつくる」のがアーリー期と整理すると分かりやすくなります。資金調達も、シード調達からシリーズAへと移り変わっていきます。

Q4. ベンチャーとスタートアップのフェーズは同じですか？

フェーズの区分自体は共通して使われることが多いですが、両者の意味合いには違いがあります。スタートアップは急成長とEXITを前提とする一方、ベンチャーは新興企業を広く指す傾向があります。そのため、シード・アーリーといった段階の呼び方は共通しても、成長のスピード感や目指すゴールが異なる場合があると考えられます。

Q5. 自社のフェーズはどう判断すればよいですか？

従業員数や設立年数だけで機械的に決めるのは難しく、プロダクトや事業の状態から総合的に判断するのが現実的です。「課題の検証」「MVP」「PMF」「スケール」「EXIT準備」のどこにいるかを起点に考えると判断しやすくなります。本記事のチェックリストも参考に、複数の視点から現在地を捉えてみてください。

まとめ：フェーズを地図として活用しよう

スタートアップのフェーズは、プレシード・シード・アーリー・ミドル・レイターという成長段階を通じて、事業の現在地を捉えるための地図のような役割を果たします。各フェーズで達成すべき目標と直面しやすい課題を理解し、段階に合った打ち手を選ぶことが、事業を前に進める土台になります。

資金調達のラウンドや社会的な支援環境も、フェーズと密接に関わっています。特に近年は投資家の選別姿勢が強まる傾向があり、各段階で求められる実績のハードルも変化しています。自社がどのフェーズにいて、次にどの壁が待っているのかを見通しながら、必要な準備を一つずつ整えていきましょう。

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