ERPの機能一覧｜販売・購買・在庫・生産・会計の各モジュールでできること

ERPの機能は、販売・購買・在庫・生産・会計・人事給与といったモジュール（機能のまとまり）の組み合わせでできています。どの製品にも似た名前のモジュールが並ぶため、機能一覧を見比べても差は見えません。見るべきは、1件の受注がどのモジュールを通って仕訳まで届くかと、自社の業務に固有の処理（掛率、ロット、締め請求など）を標準機能で扱えるかです。この記事では、各モジュールでできることを一覧にし、必要な機能を見極める判定表を、大手コンサルティングファーム出身の専門家の知見をもとに紹介します。

ERPの機能とは：モジュールを1つのデータベースでつないだもの

ERP（Enterprise Resource Planning）は、会社のお金・モノ・人の情報を1つのデータベースで管理し、業務をまたいで使えるようにするシステムです。機能は業務ごとのモジュールに分かれていて、必要なモジュールを選んで導入します。

ERPが単体の業務ソフトと違うのは、モジュール同士が同じデータを使う点です。販売管理ソフトと会計ソフトを別々に使っていると、売上データをCSVで出して会計に取り込む作業が残ります。ERPでは、出荷を登録した時点で売上と売掛金の仕訳が作られ、在庫も減ります。機能そのものより、機能と機能の間の受け渡しが自動になることがERPの本質です。

製品によってモジュールの切り方や名前は違います。たとえば中堅・中小企業向けERPの1つであるSAP Business Oneは、公式サイトで機能を「財務管理」「販売・顧客管理」「購買・在庫管理」「レポート」などに分けて紹介し、業種別の機能として製造や商社・卸などを挙げています。生産管理を独立したモジュールにする製品もあれば、在庫管理の一部に含める製品もあります。名前ではなく、中身の処理で比べてください。

もう1つ、よくある誤解があります。「ERPを入れれば、どの業務もシステムで完結する」という期待です。実際には、ERPが得意なのはお金とモノの記録で、営業活動の管理、図面や品質記録の管理、工場設備の制御などは、専用のシステムと連携させるのが一般的です。ERPに何を任せ、何を周辺のシステムに任せるかを決めることが、機能を選ぶ前の最初の作業です。

ERPという仕組みそのものの説明はERPとはで、統合型・コンポーネント型などの種類はERPの種類で詳しく解説しています。

ERPの機能一覧：モジュールごとの機能・マスタ・受け渡すデータ

次の表は、中小企業の基幹業務で使う主なモジュールを整理したものです。右の2列（扱うマスタ、ほかへ渡すデータ）は機能一覧ではあまり書かれませんが、製品の比較ではここが効きます。

この表で注目したいのは、取引先や品目のマスタを複数のモジュールが共有していることです。販売と会計で得意先のコードが違う、在庫と生産で品目の単位が違う、といった状態ではERPの受け渡しが働きません。導入前のマスタ整備が欠かせないのはこのためです。

販売管理モジュールでできること：受注から入金まで

販売管理は、多くの中小企業でERPの中心になるモジュールです。受注から入金までを次の流れで処理します。

1. 見積・受注：品目と数量を入れると、得意先ごとの単価や掛率が自動で入る。受注時に与信限度額を超えていないかを確認する
2. 引当・出荷指示：在庫から受注分を引き当て、出荷指示を倉庫へ出す。在庫が足りなければ購買か生産へ不足を知らせる
3. 出荷・売上計上：出荷を登録すると売上が計上され、在庫が減る。売上基準（出荷基準・検収基準）は設定で選ぶ
4. 請求：得意先ごとの締め日（20日、末日など）で売上をまとめ、請求書を発行する
5. 入金消込：入金を登録し、どの請求に対する入金かを突き合わせて売掛金を消す

中小企業が製品を比べるときに確認したいのは、次のような「自社固有の処理」です。

• 得意先ごと・品目群ごとの掛率や、数量による単価の段階を設定で持てるか
• 同じ得意先で締め日が複数ある、請求先と納品先が違う、といった取引を扱えるか
• 返品・値引き・赤伝の処理が、売上と在庫の両方に正しく反映されるか
• 入金のまとめ入金・一部入金・手数料差引を消し込めるか

与信管理も、中小企業で差が出やすい機能です。受注を登録した時点で、売掛金の残高と未出荷の受注残を足した金額が与信限度額を超えないかを確認し、超えた場合は出荷を止めるか上長の承認を求める。この流れを標準で持つ製品と、残高の照会だけを持つ製品があります。回収の遅れが経営課題になっている会社は、確認しておきたい点です。

インボイス制度で請求機能に求められること

2023年10月に始まったインボイス制度により、請求書の発行機能には明確な要件がかかりました。国税庁「No.6625 適格請求書等の記載事項」が示す項目を、ERPの機能に置き換えると次のようになります。

販売管理の機能と選び方を単体で詳しく知りたい場合は販売管理システムとはを参照してください。

購買・在庫管理モジュールでできること

購買管理：発注から支払いまで

購買管理は、仕入先への発注、入荷予定の管理、検収、仕入計上、支払予定の作成を担います。在庫が発注点を下回ったときに発注書の案を自動で作る機能や、複数の仕入先の単価を比べる機能を持つ製品もあります。

確認したいのは、分納（1つの発注を何回かに分けて入荷）と、検収時の数量・単価の差異の扱いです。発注どおりに入荷しない取引が多い業種では、ここが手作業になると購買担当の負担が残ります。仕入先から電子データで届いた請求書や納品書は、電子取引データとして保存要件がかかるため、受け取ったデータの保存先も決めておきます。

在庫管理：数量と金額を同時に持つ

在庫管理は、どこに・何が・いくつあるかを、入出庫のたびに更新します。ERPの在庫管理は、数量だけでなく金額（在庫評価）も同時に持ち、会計の棚卸資産と連動するのが特徴です。

• 引当：受注や製造指示に対して在庫を予約し、「実在庫」と「引当可能数」を分けて表示する
• ロット・シリアル管理：製造日や入荷単位で在庫を区別し、出荷先を追跡できるようにする。食品・医療機器・部品では必須になりやすい
• ロケーション管理：倉庫の中の棚番まで管理する。品目数が多い卸売業で効果が大きい
• 棚卸：実地棚卸の結果を入力し、帳簿との差異を調整する
• 在庫評価：総平均法・移動平均法など、評価方法を設定で選ぶ

在庫の持ち方と、基幹システムとの連携の注意点は在庫管理システムの選び方で詳しく解説しています。

生産管理モジュールでできること

生産管理は、製造業向けの中心機能です。受注や販売計画から何をいつ作るかを決め、必要な部材を計算し、製造の指示と実績を管理します。

• 部品構成表（BOM）：製品1つを作るのに必要な部品・材料と数量の一覧。生産管理のすべての計算の土台になる
• 所要量計算（MRP）：生産計画とBOM、在庫、発注残から、いつ何がいくつ足りなくなるかを計算し、発注や製造指示の案を作る
• 製造指示・工程管理：どの作業区で、いつ、何を作るかを指示し、進み具合を管理する
• 実績収集：着手・完了・不良数・作業時間を記録する。タブレットやバーコードで現場から入力させる製品も多い
• 原価計算：材料費・労務費・経費を製品ごとに集計する。個別原価か標準原価かは業態で選ぶ

BOMの例を挙げます。ある金属ブラケット1個を作るのに、鋼板0.4kg、ボルト4本、塗料0.05Lが必要だとします。来週500個を作る計画を入れると、MRPは鋼板200kg、ボルト2,000本、塗料25Lが必要と計算し、在庫と発注残を差し引いた不足分について発注の案を作ります。BOMの数量が実態とずれていると、この計算がすべてずれるため、生産管理を入れる前にBOMを現場と突き合わせて整えることが出発点になります。

※説明用の例です。

注意したいのは、ERPの生産管理モジュールは計画と記録が中心で、設備の稼働状況をリアルタイムで制御するような工場の現場向けの機能（MESが担う領域）までは持たない製品が多いことです。どこまでをERPで持つかは、生産管理システムとERPの違いで役割分担を整理しています。

会計・人事給与モジュールでできること

会計：自動で作られる仕訳を受け止める

ERPの会計モジュールは、販売・購買・在庫・生産から送られてくる仕訳を受け止め、総勘定元帳・試算表・決算書を作ります。手で入れる仕訳は、経費や決算整理など一部に限られます。

• 債権管理：得意先ごとの売掛金残高、回収予定、滞留の一覧
• 債務管理：仕入先ごとの買掛金残高、支払予定、振込データの作成
• 固定資産：資産台帳、減価償却の計算と仕訳
• 管理会計：部門別・製品別・案件別の損益。勘定科目に加えて部門やプロジェクトのコードを仕訳に持たせて集計する

会計で確認したいのは、販売・購買の取引1件から、元の伝票までさかのぼれるかです。試算表の数字に疑問が出たとき、仕訳から売上伝票、出荷記録まで画面でたどれると、月次決算の確認が早くなります。

保存の観点も欠かせません。国税庁は、2024年1月以降、電子で受け取った請求書などの電子取引データを、改ざんを防ぐ措置をとり、検索できる状態で電子のまま保存するよう求めています。国税庁の案内では、改ざん防止（真実性）は「不当な訂正削除の防止に関する事務処理規程」を定めて守る方法でも満たせ、可視性としては取引年月日・金額・取引先で検索できることが求められます。なお、2課税年度前の売上高が5,000万円以下の事業者は、税務調査でデータの提示（ダウンロードの求め）に応じられれば検索要件が不要になります。ERPの会計や経費のモジュールが、受け取ったデータを要件に沿って保存できるのか、別のサービスと組み合わせるのかを確認してください。

人事・給与：ERPに含めるかは選択

人事・給与は、ERPのモジュールとして持つ製品もあれば、専用の給与ソフトと連携させる前提の製品もあります。中小企業では、給与は専用ソフトやSaaSを使い、ERPには人件費の仕訳と部門別・工程別の人件費だけを取り込む形も一般的です。原価計算で労務費を正確に配賦したい製造業や建設業では、作業時間の実績と給与のデータをどうつなぐかを先に決めます。

管理会計：コードの持たせ方で見える数字が決まる

部門別や製品別の損益を見たいなら、仕訳に勘定科目以外のコード（部門、製品群、案件など）を持たせる設計が必要です。たとえば「営業部」「工場」「管理部」の3部門で損益を見たい会社が、売上の仕訳にだけ部門コードを付け、仕入や経費の仕訳に付けていなければ、部門別の利益は出ません。どのモジュールの、どの取引で、どのコードを付けるのかを、導入時に一覧にしておきます。後から付け直すのは、過去の仕訳まで直すことになり大変です。

モジュール間の連携：1件の受注は仕訳までどう流れるか

ERPの機能を理解する一番の近道は、1件の取引を追いかけることです。次は、部品卸の会社で1件の受注を処理した場合の例です。

※説明用の例です。掛率・締め日・評価方法は仮の設定です。

担当者が操作するのは6回ですが、仕訳は自動で4〜5本作られています。販売管理ソフトと会計ソフトを別々に使っている場合、3と6の仕訳は経理担当が転記か取込で作っていたはずです。自社の業務でこの表を作り、「システムが自動で行うこと」の列を候補の製品で埋められるかを確かめると、機能一覧の比較より確かな判断ができます。

ERPの外とつなぐ機能：EDI・銀行・ほかのシステム

ERPの機能一覧で見落とされやすいのが、外部とのデータのやり取りです。受注や発注が取引先から電子データで届く会社では、EDIの受信データをそのまま受注として取り込めるかで、販売事務の手間が大きく変わります。中小企業庁は、業界をまたいで使える受発注データの仕様として「中小企業共通EDI」の標準を示し、発注側が入力したデータを受注側に自動で登録して、納品書や請求書の作成に使える形を想定しています。

回線の切り替えにも注意が必要です。NTT東日本の公式案内によると、INSネットのディジタル通信モードは2024年1月から地域ごとに段階的に終了し、「切替後のINSネット上のデータ通信（補完策）」に移りました。この補完策は2028年12月31日に提供を終了します。補完策は従来より伝送遅延が生じ、機器によっては処理時間が延びるとも案内されています。あわせて、INSネット64・INSネット1500自体も2024年8月31日で新規販売を終え、2028年12月31日に提供を終える予定です。古いEDIの仕組みをISDN回線で使い続けている場合は、ERPの刷新とあわせてインターネットを使うEDIへの切り替えを計画に入れてください。

このほか、銀行の入金データの取込（入金消込の自動化）、振込データの作成、ECサイトや倉庫管理システムとの受注・出荷データの連携も、ERPの標準機能でできるか、連携用の別製品が必要かを確認します。

自社に必要な機能の決め方：必須・あれば・不要の判定表

ERPの機能は、全部を使う必要はありません。業態によって必須になる機能が違います。次の表は、よく判断が分かれる機能を、業態別に整理した目安です。

※説明用の目安です。同じ業種でも、取引の形によって必要な機能は変わります。

判定表で「必須」がついた機能は、製品の標準機能で満たせるかを最初に確認します。標準で足りない部分をどう埋めるか（運用で対応する、アドオンで作る、別のサービスと連携する）は、フィットアンドギャップ分析の進め方で整理できます。決めた内容は要件定義書の機能要件一覧に、優先度つきで書き込みます。

機能を確認する10のチェックポイント

• 自社の主要な取引を1件選び、受注から入金までの流れを表にした
• 候補の製品で、その流れを実データに近い値でデモしてもらった
• 返品・値引き・赤伝の処理で、売上・在庫・仕訳がどう戻るか確認した
• 得意先ごとの掛率・締め日・請求先の違いを設定で持てるか確認した
• 適格請求書の記載事項を満たす請求書を出力できるか確認した
• 在庫の評価方法と、引当可能数の表示を確認した
• ロット・シリアル管理の要否を、取引先の要求から判断した
• 仕訳から元の伝票までさかのぼれるか確認した
• 電子取引データの保存を、ERPと別サービスのどちらで行うか決めた
• 取引先・品目のマスタを、全モジュールで共通のコードにする方針を決めた

よくある質問

まとめ

ERPの機能は、販売・購買・在庫・生産・会計・人事給与のモジュールと、それらを1つのデータベースでつなぐ受け渡しでできています。機能一覧の名前はどの製品も似ているため、比べるべきは、1件の受注が仕訳まで自動で流れるか、掛率・締め請求・ロット・出来高といった自社固有の処理を標準で扱えるか、そしてインボイス制度や電子取引データの保存といった制度の要件をどう満たすかです。業態別の判定表で必須の機能を決め、1件の取引の流れでデモを依頼すれば、製品の違いははっきり見えてきます。

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