採用課題とは|歩留まりで原因の工程を特定する手順と打ち手

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採用課題とは、採用活動のどこかの工程で人が想定どおりに進まず、必要な人数・必要な人材を確保できない状態と、その原因のことです。「応募が少ない」「辞退が多い」「すぐ辞める」は課題そのものではなく現象で、原因は別の工程にあることが少なくありません。
このコラムは、専任の採用担当がいない、あるいは1〜2人で回している中小企業を想定しています。限られた時間で「どこから手を付けるか」を決められるように、公的統計で採用環境を押さえたうえで、自社の数字を記入して原因の工程を絞り込む手順を紹介します。
このページでわかること
- 2026年秋時点の求人倍率と、事業所規模別の新卒3年以内離職率
- 工程ごとの歩留まりを記入する計算式と、1人採るのに必要な応募数の逆算
- 「応募が少ない」「辞退が多い」などの症状から原因の工程を絞る診断表
- 費用をかけずに直せる打ち手と、費用をかけるべき打ち手の分け方
現象が出る場所と、原因がある場所はずれる
採用の工程は「募集 → 応募 → 書類選考 → 面接 → 内定 → 入社 → 定着」とつながっていて、ある工程の問題は後ろの工程で表に出ます。たとえば内定辞退が多い会社で、内定後のフォローを手厚くしても改善しないことがあります。原因が、求人原稿に書いた仕事内容と面接で話した内容の食い違いにあれば、候補者は内定の時点ですでに不信感を持っているからです。
そのため、打ち手を考える前に「どの工程で、何人が、どれだけ抜けているか」を数字で確かめる必要があります。感覚で「応募が少ない」と判断していた会社が、数えてみると応募は足りていて、書類選考から面接までの間に半分以上が連絡を絶っていた、ということは珍しくありません。
数字で見る、いまの採用環境と小規模事業所の定着
厚生労働省の一般職業紹介状況によると、2026年9月の有効求人倍率(季節調整値)は1.19倍、新規求人倍率は2.19倍です。ハローワークを通じた数字に限られますが、求職者1人に対して1件を超える求人がある状態が続いており、「出せば集まる」前提で採用を組むのは難しい環境です。
出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年9月分)について」(2026年)
中小企業にとってさらに重いのは、採用した後の定着です。厚生労働省が2026年10月に公表した、2023年3月卒業者の就職後3年以内の離職率は、新規高卒で36.9%、新規大卒で31.2%でした。事業所の規模別に見ると、規模が小さいほど離職率が高くなっています。
| 事業所規模 | 新規高卒の3年以内離職率 | 新規大卒の3年以内離職率 |
|---|---|---|
| 5人未満 | 61.3% | 58.2% |
| 5〜29人 | 53.3% | 50.6% |
| 30〜99人 | 45.5% | 39.7% |
| 100〜499人 | 36.4% | 31.7% |
| 500〜999人 | 29.4% | 29.0% |
| 1,000人以上 | 24.4% | 24.2% |
出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和5年3月卒業者)を公表します」(2026年)
30人未満の事業所では、新卒の半数以上が3年以内に辞めている計算です。採用課題を「入口の応募数」だけで考えると、採っては辞める状態が続き、採用にかけた時間が積み上がりません。定着までを採用の工程に含めて数字を取ることが、小さな会社ほど大切になります。
自社の歩留まりを記入する:計算式と仮定の例
歩留まり(通過率)は、ある工程に進んだ人数を、その前の工程の人数で割った割合です。直近1年、または直近の募集1回分について、工程ごとの人数を数えて次の表に記入します。応募の経路(求人サイト、自社サイト、紹介など)ごとに分けて数えると、どの経路が採用につながっているかもわかります。
| 工程 | 人数の数え方 | 通過率の式 | 例(仮定の数字) |
|---|---|---|---|
| 応募 | 応募を受け付けた人数 | ― | 40人 |
| 書類通過 | 面接の案内を出した人数 | 書類通過 ÷ 応募 | 20人(50%) |
| 面接実施 | 実際に面接に来た人数 | 面接実施 ÷ 書類通過 | 12人(60%) |
| 内定 | 内定を出した人数 | 内定 ÷ 面接実施 | 4人(33%) |
| 入社 | 内定を承諾し入社した人数 | 入社 ÷ 内定 | 2人(50%) |
| 1年後在籍 | 入社から1年後に在籍している人数 | 1年後在籍 ÷ 入社 | 1人(50%) |
例の数字はすべて説明のための仮定です。この例では、応募40人から1年後に残ったのは1人です。逆に言えば、1年後に1人残すために40人の応募が必要だった、ということになります。式にすると次のとおりです。
1人を定着させるのに必要な応募数
必要な応募数 = 1 ÷(書類通過率 × 面接実施率 × 内定率 × 入社率 × 1年後在籍率)
例:1 ÷(0.5 × 0.6 × 0.33 × 0.5 × 0.5)≒ 40人
この式の便利なところは、どの工程を改善すると効果が大きいかを比べられる点です。例で、面接実施率を60%から80%に上げると必要な応募数は約30人に減ります。同じように1年後在籍率を50%から75%に上げると約27人になります。求人広告を増やして応募を40人から60人にするより、費用をかけずに工程の通過率を上げるほうが早いことも多いのです。
なお、通過率の「正解の数字」は職種・地域・採用方法によって大きく変わるため、業界平均と比べるより、自社の前回の募集と比べるほうが役に立ちます。前回より明らかに下がった工程が、まず手を付ける場所です。
症状から原因の工程を絞る診断表
記入した数字と照らし合わせながら、次の表で原因の候補を絞ります。「確かめること」は、社内の記録や応募者・社員への短い聞き取りで確認できる内容にしています。
| 症状 | まず確かめること | 原因がありそうな工程 |
|---|---|---|
| 応募がほとんど来ない | 求人の閲覧数はあるか。閲覧はあるのに応募がないか、閲覧自体が少ないか | 閲覧が少ない→媒体・掲載方法。閲覧はある→求人原稿(給与・仕事内容・勤務地の書き方) |
| 応募は来るが、求める人がいない | 不採用にした理由を3つに分類すると何が多いか | 人材要件があいまい、または原稿の訴求が別の層に届いている |
| 書類通過後、面接に来ない | 応募から最初の連絡までの時間、面接日までの日数 | 連絡の遅さ・日程の候補の少なさ(選考の運用) |
| 面接で落とす人が多い | 面接官ごとの合格率に差があるか | 評価基準が面接官によって違う/書類選考の基準があいまい |
| 内定を辞退される | 辞退の理由(聞ける範囲で)、内定から回答期限までの日数 | 面接での説明と求人原稿の食い違い、条件提示の遅さ、他社との比較で負けている点 |
| 入社後1年以内に辞める | 退職理由が「聞いていた話と違う」系か、「人間関係・育成」系か | 前者→募集・面接での情報の出し方。後者→受け入れと育成の体制 |
入社後の「聞いていた話と違う」を防ぐうえでは、求人で示す労働条件の正確さも見直しどころです。職業安定法では、労働者の募集を行う者は、募集に関する情報について虚偽の表示や誤解を生じさせる表示をしてはならず、正確かつ最新の内容に保たなければならないとされています(第5条の4)。また、2024年4月1日以降の求人では、業務と就業場所の「変更の範囲」などの明示が加わりました。転勤や配置転換の可能性を書いていなかったことが、入社後の退職理由になっていないかを確認してください。
出典:e-Gov法令検索「職業安定法」第5条の4、東京労働局・ハローワーク「令和6年4月から求人票に記載する労働条件の明示事項が追加されます」
お金をかけずに直せること、かけるべきこと
原因の工程がわかったら、打ち手を「社内の運用を変えるだけで直せるもの」と「外部の費用をかけて初めて変わるもの」に分けます。人も予算も限られている会社は、前者から片付けるのが基本です。
社内の運用で直せること
- 最初の連絡までの時間を決める:「平日は当日中、休日の応募は翌営業日の午前中」など、社内ルールにして担当と代わりの人を決めます。
- 面接日の候補を最初の連絡で3つ以上出す:やり取りの往復が減り、面接実施率に直接効きます。
- 評価の観点を紙1枚にそろえる:必須条件と歓迎条件を分け、面接官全員が同じ紙で評価します。過去に活躍している社員と、早く辞めた社員の具体例を持ち寄ると、基準が抽象論になりません。
- 求人原稿を、面接で実際に話している内容に合わせる:面接でよく出る質問や、入社後に「聞いていなかった」と言われた点を原稿に書き足します。
- 入社後1か月・3か月・6か月に面談する:辞める理由が固まる前に拾えるよう、直属の上司以外も同席できる場を用意します。
費用をかけるべきこと
- 求人の閲覧そのものが足りない:媒体の追加、有料掲載、スカウトなど、届く範囲を広げる費用が必要です。
- 自社の情報が少なく、比べられた時点で負けている:採用サイトや社員インタビューなど、仕事の中身を伝える材料づくりに投資します。
- 連絡や日程調整に手が回らない:採用管理システムの導入や、一部業務の外部委託で、担当者の時間をつくります。
外部委託を検討する場合に、どの業務を切り出し、どの判断を社内に残すかは採用代行(RPO)の解説で詳しく紹介しています。
打ち手を選ぶときに起こりやすい判断ミス
数字を取らずに打ち手を選ぶと、次のような「頑張ったのに変わらない」状態に陥りがちです。自社に当てはまるものがないか確認してください。
| よくある判断 | なぜ外れやすいか | 見分け方 |
|---|---|---|
| 応募が少ないので媒体を増やす | 閲覧はあるのに応募がない場合、原稿を直さない限り、どの媒体でも同じ結果になる | 媒体の管理画面で「閲覧数」と「応募数」を分けて見る |
| 辞退が多いので給与を上げる | 辞退理由が連絡の遅さや説明の食い違いなら、給与を上げても解決しない | 辞退者に理由を聞き、条件面か運用面かを分ける |
| すぐ辞めるので、我慢強い人を採る | 入社前の説明と実態の差が原因なら、誰を採っても同じように辞める | 退職者の「入社前に聞いていた話」と実態を比べる |
| 忙しいので採用はすべて外部に任せる | 評価基準や受け入れ体制は社内にしか決められず、任せても改善しない部分が残る | 委託先に渡す業務と、社内に残す判断を一覧にして分ける |
新卒と中途では、抜けやすい工程が違います。新卒は説明会から選考に進む段階と内定後の期間が長く、中途は応募から内定までが短いぶん連絡の速さが勝負になります。Digital&の新卒採用支援と中途採用支援では、それぞれの工程に合わせて数字の取り方から一緒に整えています。日々の求人運用やスカウトまで任せたい場合は、採用支援サービス「ヨビコム」もご覧ください。
よくある質問
歩留まりを計算したいのですが、過去の記録が残っていません。どうすればよいですか?
次の募集から数え始めれば十分です。応募者ごとに、応募日・応募経路・最初の連絡日・面接日・結果・入社日を1行ずつ表計算ソフトに記録するだけで、工程ごとの人数と通過率が出せます。過去分は、メールや求人サイトの管理画面に残っている範囲で、応募数と入社数だけでも拾っておくと比較の基準になります。
応募者が年に数人しかいない場合でも、歩留まりは意味がありますか?
割合の数字はぶれやすくなりますが、意味はあります。人数が少ない会社は、割合よりも「誰が、どの工程で、どんな理由で抜けたか」を1人ずつ記録するほうが原因をつかめます。数件分たまると、同じ工程で同じ理由が繰り返されていることに気づけます。
求人倍率が高い時期は、何をしても採れないのではありませんか?
求人倍率は求職者1人あたりの求人数を示す全体の数字で、個々の会社の採用の成否を決めるものではありません。全体が厳しいほど、連絡の速さや求人原稿のわかりやすさなど、会社ごとの運用の差が結果に出やすくなります。まず自社の工程の中で抜けが大きい場所を直すことが先です。
内定辞退の理由は、どうやって聞けばよいですか?
辞退の連絡を受けたときに、今後の参考にしたいと伝えたうえで、差し支えない範囲で理由を尋ねます。選択肢を用意して短いアンケートで聞く方法もあります。本音が出にくいため、「他社に決めた」という回答の場合は、その会社のどこが決め手だったかを聞くと、自社の改善点が見えやすくなります。
採用課題の整理を社外に相談するとき、何を準備しておけばよいですか?
直近の募集について、職種ごとの応募数・面接数・内定数・入社数と、入社1年以内の退職者数があれば十分です。あわせて、使っている求人媒体、求人原稿、面接の評価シートがあれば、原因の工程を絞り込む話が早く進みます。数字がそろっていなくても、わかる範囲で問題ありません。
無料の経営相談では、直近の募集の応募数から入社後の定着までを伺い、どの工程で人が抜けているか、費用をかけずに直せることは何かを一緒に整理します。数字がそろっていない段階からでもご相談いただけます。